防災の基礎知識

防災の基本は安全な土地探し!ハザードマップで危険を判断?

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防災 安全 土地 地域 探し方

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防災の基本は、災害の起こる可能性が低く、災害が起こっても被害が拡大しにくい土地に住むことです。

日本国内に住んでいる限り、地震に遭う可能性は0にはなりませんが、近い将来の発生が予想されている南海トラフ巨大地震や首都直下型地震といった大地震の直撃を免れる土地・地域を探すことは可能です。

また、火山噴火や津波などは、住む場所によってはほぼ100%避けることができます。

しかし、不動産の広告に土地の安全性の記載はないので、自力で調べる以外にありません。

この記事では、安全な土地・地域の探し方と、防災の観点から住むのを避けたい土地・地域の特徴について紹介します。

安全な土地・地域の探し方

まず、安全な土地の探し方は、以下のとおりです。

  1. ハザードマップを見る
  2. 地盤の強度を知る
  3. 現地を見て回る

安全な土地・地域の探し方1:ハザードマップを見る

ハザードマップとは、自然災害による被害の範囲や程度を地図上に表したものです。

ハザードマップは、洪水、土砂災害、高潮、津波、火山噴火など災害ごとに作成されており、各地域の災害による危険度が視覚的に分かるようになっています。

ハザードマップは、国土交通省ハザードマップポータルサイトの他、各地域の自治体がサイトや刊行物にハザードマップを掲載しています。

見当たらない場合は、地域の自治体に問い合わせてください。

安全な土地・地域の探し方2:地盤の強度を知る

地盤の強度とは、建物の基礎を支える地層(土地)の強さです。

地盤の強度を調べるサイトを見る

地盤サポートマップなど、地耐力(地盤の荷重に耐える力や、地盤沈下に対する抵抗力の程度を示す指標)や地震発生時の揺れやすさなどを地図上で確認できるサイトで地盤の強度を確認します。

住んでいる地域や、これから住もうと思っている地域を入力すると、短時間で地盤の強さを知ることができます。

過去の地図と現在の地図を見比べる

海、川、池、田んぼだった場所が埋め立てられたり、斜面が盛り土されたりした造成地は全国各地にたくさんありますし、埋め立て後も地下に水路が流れている土地も散見されます。

こうした土地は、元から陸地だった場所よりも地盤が弱く、地震が起こると周囲より深刻な被害が発生する傾向があります。

住む場所を決める前に、入手できる一番古い地図と現在の地図を見比べてみて、昔から陸地であったかどうかを調べておきましょう。

地形図で土地の高低を調べる

低地は、周囲から水が集まって地盤が弱くなりやすいものです。

地形図を確認し、住んでいる、もしくは、住もうと思っている土地の高低を調べてみましょう。

安全な土地・地域の探し方3:現地を見て回る

ハザードマップを片手に現地を訪ね、実際に土地を見てみましょう。

周囲の土地より低くなっていないか、周囲の建物や電柱はまっすぐ立っているか、地割れはないか、河川跡のような蛇行した道はないか、近くに崖や急な傾斜地はないかなどを丹念に確認します。

住むのは避けたい土地・地域の特徴

では、実際に住むのは避けたい土地・地域の特徴とはのようなものでしょうか。

浸水・水没が想定される土地・地域

洪水、高潮、津波のハザードマップで浸水・水没すると想定されている地域は避けてください。

浸水・水没する危険がある土地・地域の特徴は、以下のとおりです。

  • 河川に近く、堤防よりも低い土地
  • 用水路や下水道が集合する土地
  • 坂の下にあるくぼ地
  • 平地が広い範囲に広がっている地域
  • 海岸沿いで、防波堤などが十分に整備されていない地域
  • 過去に高潮、津波被害に遭った地域

地域全体は高台に位置していても、地域内で相対的に低い場所にある土地は、内水氾濫を起こす可能性があるので危険です。

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土砂災害が想定される土地・地域

土砂災害ハザードマップで土砂災害が想定されている地域も避けてください。

土砂災害は、がけ崩れ(急傾斜地の崩壊)、土石流、地滑りに分類されています。

そして、土砂災害発生おそれがある場所が「土砂災害危険箇所」、土砂災害危険箇所のうち、土砂災害防止法に基づいて指定された箇所が「土砂災害警戒区域等」に指定され、土砂災害ハザードマップに表示されています。

ただし、土砂災害ハザードマップに表示されない場合もあるため、実際に土地に足を運び、近くに崖や急な傾斜地がないかどうか確認することが欠かせません。

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地盤が弱い土地・地域

埋め立てや盛り土によって地形を変えて作られた造成地は、地盤が弱く、地震で液状化現象を起こす可能性が高い土地です。

液状化現象が発生すると、自宅が傾いたり倒壊したりしますし、地域のインフラが損壊して交通やライフライン、インターネットなど多方面に深刻な影響を及ぼします。

同じ地域に長年住んでいる場合は、造成地かどうかすぐ分かりますが、別の地域に転居する場合は、土地を見ただけでは判断できないことが多いので、事前に地域の歴史を調べたり、過去の地図と現在の地図を見比べたりしておくことが大切です。

また、地盤サポートマップなどを見て、周囲と比べて極端に地盤の力が弱い場合は、造成地かもしれないと疑ってかかるようにしましょう。

活断層付近の土地・地域

日本は地震大国なので、どこにいても地震の被害に遭う可能性はなくなりません。

しかし、断層(震源)に近いほど揺れが強くなるため、活断層付近に住むのは避けましょう。

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巨大な地震を発生させる可能性のある活断層の場所は公開されているので、確認してから住む場所を選んでください。

その他の注意したい土地

例えば、東日本大震災で原子力発電所から放射能が漏れ出し、原子力発電所の近くに住むことの危険性が浮き彫りになりました。

化学工場や石油コンビナートの周辺も、原子力発電所と同じようなリスクを抱えていると言えます。

また、過疎化が進んだ地域や、周囲から孤立した土地だと、被災時に周囲の支援を受けることができず、思ったような避難行動がとれないこともあるでしょう。

住んでいる土地や地域を引っ越すことはあまり現実的ではないので、被災時に適切な避難行動がとれるよう、その土地や地域の情報や特徴を把握して避難計画を作っておきましょう。

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